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昨年度からの省エネ基準が大幅に変更その対処方法

  • 本田 善郎
  • リフォーム情報

5月を迎えて、今年は天候不順の影響でやっとの事で

迷わず衣替えが出来る季節の到来となりました。

先日は久々帰社途中に民家の庭先に伝統をうけ継いだ堂々とした

天にも昇る立派な鯉のぼりを拝見できて非常に幸運でした。

最近は鯉のぼりをあげている民家も少なくなった様に思えます。

今年は例年になく天候不順が続いた事に加えて、

花粉症対策もいつもに増して気を配る事となり、

健康管理には十分に悩まされたことでしょう。

私自身もこの時期は花粉症による目の充血、かゆみに悩まされ、

かかりつけの医師から、専用の目薬と錠剤の所望を頂き、

何とか乗り切ってきた次第です。

何事も自然のなすことですので、自然との共生を思えばごく自然の現象かも知れませんが、

それにしても私も前々からこの様なアレルギー反応が発症していたわけではなく、

徐々に症状が進んで来た様に思えるのは、

自然との営みの減少に見る自分自身の免疫の低下が一つの大きな要因であると考えています。

現代、都会では自然に囲まれた中で生活を送るのは

非常に困難な状況にあると言っても過言では無いでしょう。

そんな中で市街地は益々再開発が進み、

建物の超高層化の現れとして大都会では空を見上げても、

見えるのは空ではなくコンクリートとガラスの競演しか無いような有様です。

この様な場所に自然との営みを創造性として醸し出すことのできる人は

一部の人以外は難しいかもしれません。

しかし早くからこの状況、未来を危惧した稀有な建築家らは

自然との融合をモチーフにした創造性豊かな建築を我々に提供しながら、

そこに触れるときに人間本来の豊かな慣性を思い出させてくれることに間違いは無いようです。

 

さて本題ですが、ご承知の通り昨年度着工分から建築基準法の大幅な改正に伴い

全ての建築物で省エネ適合基準が義務化されました。

建築確認を受けるためには面積、構造の種類に関わらず断熱材や

断熱性能を有する資材(断熱材や窓ガラス等の断熱性能)の規定の引上げ、

使用する事が求められます。

また住宅ローン減税(新築、増改築で確認申請決済・リフォーム工事は今の所対象外)を

受けることの出来る条件としても義務付けられました。

建物の省エネ化を進めるうえでは、外部の熱の通しにくさや内部の熱の逃げにくさを

一番に考慮する必要が有ります。

そこでは一番影響の大きい建物の外気に面する開口部、

窓ガラスからの熱の侵入や逆に建物内部の熱の放出量が真っ先に考えられます。

省エネを考える上ではこの様な外気に面する窓ガラス等の断熱性能を引き上げる事、

例えば、ペアガラスに交換とか内窓を増設するとか、

直射日光を遮るための庇の張り出しを多くとるとか、

夏場はすだれやロールスクリーン等の利用で随分と熱貫流率を削減する事が出来ます。

勿論、外壁内部(主に外気に直接接する部分)や建物の床下、

天井等にも規定以上の厚さ、㎏数の断熱材施工をすることは必須となります。

 

 

 

また使用器具の省エネタイプの活用として、照明器具、エアコン、

熱給湯器等の省エネタイプへの交換、電気料金契約の見直し等が考えられます。

 

 

また再生可能エネルギーとしては太陽光発電システムの活用

(我々の電気代にはこの補助金が上乗せしてあります。)等があります。

一部のトップメーカー(年間200棟以上の戸建て販売)の新築戸建住宅には必ず、

太陽光発電システムの設置が義務図けられているほどです。

(都道県での取決めによる)

この様に省エネルギー化には建物の全体を包括的な方法により

断熱効果を期待することで最良の省エネルギー住宅が実現出来ます。

限られた予算内で全てを実現するには無理があるかもしれませんが、

今後将来的にも益々厳しくなる省エネルギー住宅化を模索するうえでは、

最低基準の省エネ化は推し進めたいものです。

国や地方公共団体で省エネルギー住宅に関しては補助金制度も充実しています。

国が勧める省エネキャンペーンとしは、

①子育てグリーン住宅支援事業(国土交通省)

②先進的窓リノベ2025事業(環境省)

③給湯省エネ2025事業(経済産業省)

④賃貸集合給湯省エネ2025事業(経済産業省)

その他、長期優良住宅化リフォーム推進事業(国土交通省)

・既存住宅における断熱リフォーム支援事業(環境省)・子育て支援型共同住宅推進事業(国土交通省)

・介護保険法にもとづく住宅改修費の支給(厚生労働省)

これ等の詳細は各省庁のホームページを閲覧する事により確認出来ます。

またお住いの各地方公共団体のホームページの閲覧でも色々な補助金制度確認や

ご近所の建設会社や工務店等でも省エネに限らず(例えば耐震補強工事補助金制度)等の

補助金に対する専門家のアドバイスは可能ですので

是非とも探訪されることをお待ちしております。

 

 

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