今年も後半を迎えて、月日が過ぎるのが早く感じられる時期になってきました。

そろそろ今年を振り返り、実のある現実を見い出す事ができているか？

幾つかの自分への課題を思い起こして、年末までどこまで突き進む事ができるか、ある意味自分への挑戦或いは冒険でも有りますが、今の人生を楽しむ上では進歩するのは不可欠で、循環しながらいつも新鮮な気持ちで過ごしていきたいです。

さて今回のテーマ「耐震」について、今後の考え方を参考までに述べさせていただければと思います。

一般木造住宅の耐震補強について本格的な見直しがされたのが、1981（昭和56）年6月に「新耐震基準」が施行されてからです。

壁の量を多くして、地震の揺れに対抗するということになりました。

早く言えば建物の床面積、外壁面積に対して、必要以上の壁面積が確保されているかのチェックを建築士が行う事が義務付けられました。

昔の木造住宅では、便宜上、田の字の間取りプランが良く利用されていました。

これは冠婚葬祭や祭り事が、日常的に自宅で行われていたからです。

襖の仕切りを取り払えば、四つの部屋を一室として広く利用出来て、催しには便利であったからです。

しかし、この様な構造は地震にはあまりにも支えとなる壁が少なく、構造的には脆弱な建物となり、大きな地震には耐えられません。

地震で大きな被害が発生してから、後付けの様に木造住宅に対する地震対策の強化の見直しが進んで来ました。

2000年には壁量計算に加えて、壁量をバランス良く配置する四分割法及び、柱頭柱脚金物の見直し（ホールダウン金物等）が行われました。

これにより、随分と地震対策が進んだように思われますが、これでも直近の大きな地震の被害状況の専門家の報告によると、新耐震基準以降の建物の崩壊も多く見られたとのことでした。

そもそも新耐震基準は壁量の多さのみに頼っているため、鉄骨構造やコンクリート構造物は部材の断面や継ぎ手の構造、使用部材の強度等を詳しく調べて、それぞれの柱や梁や床等にどのように応力を伝えて地盤面の基礎に逃がす事により、ある一定の耐震強度を数値化しています。

いわゆる構造計算書で、ある一定までの建物の崩壊を保証しています。

昨今の行政の動きとしては、これまでの大地震の木造住宅への被害の状況を鑑みて、やっと重い腰を上げてきたような気配があります。

即ち、建築基準法で木造住宅等に４号特例があり、、「木造２階建て以下で床面積500㎡以下の建築物」に該当する場合は、建築確認申請時に構造計算書の提出が省略されていました。

即ち耐震補強は壁量計算だけで、後は建築士の判断に委ねるとのことでしたが、2025年から始まる新体制では、４号特例を廃止して、新たに木造建築で平屋建て、延べ面積200㎡以下に拡張する事になります。

いかがでしょうか。これにより２階建て木造住宅等は殆どの場合、確認申請時に構造計算書の添付が必要となります。

やっと構造的に本物の木造住宅ができることとなり、安心安全の向上に一役買ってくれそうです。

また同様、に省エネ住宅の義務化がセットで導入予定です。

手前味噌になりますが、弊社の新築住宅は全て基礎から建物まで構造計算で裏打ちされた部材断面、工法により建築されています。

耐震等級も最大値の３をクリアしています。

また、省エネルギー住宅の証となるZEHも取得済みですので、これからの建築基準法の改正化、厳格化にも十分に対応出来る仕上げとなっていますので注目して頂きたいと思います。

ちなみに、現在大手ハウスメーカーでも、構造計算で裏打ちされた木造住宅を提供している会社はあまりありません。

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